◆6時間後に15万稼げなければ返金+5万差し上げます★月収400
情報の内容でございます。
株価予測をして利益を上げます。
大それたことはしません。
ごくシンプルな方法です。
添付のエクセルファイルを開いて下さい。
添付資料
これは過去15年間の日経平均株価のデータです。
高値安値はそれぞれ年2ヶ月のデータを使用しています。
例えば、1年の間で1月に日経平均が最も高ければ1月に1点を加え、
時点が6月であれば6月に1点を加えます。
逆に、1年の間で2月に日経平均が最も安値をつけたのであれば2月に1点を加え、
時点が7月であれば7月に1点を加えます。そうしてできたのがエクセルのファイルです。
これから見ますと、過去15年の間で上半期（1月〜6月）ほど日経平均が高くなりやすく、
下半期（7月から12月）ほど日経平均が安くなりやすいということがわかります。
エクセルファイルの意味は分からなくても大丈夫です。
とにかく、上半期は株価があがりやすく、
下半期（特に年末）は株価が下がりやすいということだけおさえておけばよいと思います。
特別な株式の知識は一切いりませんので。
この情報を販売します。10万円でもとぶように売れます。
うたい文句は『外れれば全額返金。日経平均を確実予測。ETFで儲けましょう』
これを自分の好きなようにアレンジして下さい。そのままつかってもいいでしょう。
ETFというのは東証が扱っているものですので安心です。
個別株ではなく日経平均を売買するものというイメージです。なので簡単ですね。
ここで大事なのは、外れれば全額返金ということです。これは重要です。
お客さんにとっては、当たればETFで儲かるし外れれば返金してもらえるのだから問題ないです。
非常に有利な契約です。
購入してもらえたらどのような内容で販売するか。
今回の私の購入者様は7月下旬のお客様ですので、半年後の予測ということでよろしいでしょう。
半年後とは12月のことです。エクセルのファイルからいうと、
7月と12月は一番傾向が現れやすい月です。
7月は最も高くなりますく12月は最も安くなりやすいということですから、
『12月は今の水準よりかなり安い水準です』という内容を渡せばいいでしょう。
理由は？ときかれたら、マネー系雑誌のアナリストの言葉を引用したほうが無難です。
エクセルのファイルを渡すとネタバレになるのでやめたほうがいいでしょう。
魚の釣り方を教えてはいけないのです!魚を与えればいいのです（有料で）
もし外れれば？12月のほうが7月より高くなっていれば？お約束どおり返金しなければいけません。
その場合、儲かったことにはならないので私から皆さんへ16000円返金します。
過去15年間のデータを見る限り、
12月のほうが7月より高くなっていたという事実はほんの数えるほどしかありません。
よほどのことがない限り（バブルの再来など）大丈夫でしょう。
もし当たれば？文句ないはずですね。次回も必ず申し込んでこられるはずですので。
その時は、『半年後には今の水準よりかなり高い水準まであがるだろう』
という内容で販売すればいいです。
何故このような情報が売れるのか？
普通の人にはわからないと思うのでご説明さしあげます。
世の中に1000万や1億持っている人は珍しくありません。
高齢者の方ならそれぐらい普通に持っています。
日経平均なんてものは半年で普通に10%ぐらいは動きます。
1000万の10%は100万ということですから、
あがるかさがるかさえ予測できれば平気で100万近くは儲けることができるのです。
これから考えると情報料の10万なんて痛くも痒くもありません。
こういうことになります。どこで販売するか。おすすめはネットです。
ヤフーファイナンスの掲示板が一番やりやすいと思います。
自分のホームページを作ってもいいでしょう。
もしネットが使えない人は？オフライン販売がいいと思います。
電柱、ダイレクトメール等等。
ネットも使いたくないし外出もしたくない人は
私が代行受け付けますので（3万〜）このままご返信ください。
あるいは便利屋に頼むのも良いでしょう。
ヤフーで便利屋と入力すればすぐにでてきます。
5万円から引き受けてもらえますのでぜひご検討下さい。
この方法でもネットは使いますが使うといってもせいぜい5分だと思います。
問い合わせのメールは事前に作っておくことも可能ですので
それほどネットに接続する時間はかからないでしょう。
しかし最初の頃は嫌々であっても
ネット・ダイレクトメール・掲示板書き込みの三点はぜひ実行してください。
アレもイヤ、コレもイヤでは絶対に月収800万は稼げません。
最初の１、2ヶ月で構いませんのでこの3点だけでも実行してみてください。
急がば回れといいます。修行と思って割り切ってください。
返金についてですが、オークションの商品説明に記載しましたとおり、
情報を実行して7月30日までに170万入金がなければ返金します。
上記以外の理由では一切返金いたしません。
しかしこちらでは本当に実行してもらったかどうか確認不可能なため記録を提出していただきます。
1日1時間から2時間の作業ですと言ってましたので、1日2時間の実行記録を提出ください。
22日から始めたとして9日ありますので計18時間になります。
返金をお求めの場合は最低18時間の作業記録を提出ください。
記録の種類はお任せいたします。
提出に掛かる費用は貴方様に負担していただくことになります。
当然ながら、『実行したが、ダメだった。』のメールだけでは返金には応じられません。
公正の観点から最良の証明方法を検討すれば、
映像を記録として提出していただくことが妥当ではないかと考えられます
無理難題と思われるかも知れませんが、
細かな数値の積み重ねと完璧な論理の上で成立しているマニュアルである以上、
返金に関しても同等のデータを要求させていただきます。
返金を希望の方は以上のお手続きをお願いします。
出資法違反ではないか？との質問をよく聞きますが、違反ではありません。
お客様のお金を代わりに運用するのは違反ですが、情報を売るだけなら違反ではありません。
確定拠出方年金はご存知でしょうか？日本版401Kとも言われています。詳しく知りた
い方はこちらをご確認ください。
http://www.saveinfo.or.jp/kinyu/ja401k/ja401k.html
http://www.npfa.or.jp/401K/
簡単に言いますと、自分の年金は自分で運用して稼ぎなさいよという制度です。
平成14年度に開始されましたが、まだ法も未整備な部分もありますし制度が複雑です
のでそれほど普及していないと思います。おそらく皆さんも、名前だけは知っている
がどのようなものか知らないというのが実情だと思います。この情報は確定拠出方年
金の制度を使いますので、少しこの制度について説明させていただきます。
今現在、日本は低成長時代に突入しており、かつてのような高度成長時代は既に終焉
しました。昔は、国や企業が従業員から一定の保険料を徴収し、それを元に運用を行
い、その利益を従業員に還元するという形で年金制度が成り立っておりました。高度
成長時代というのは、どんどんパイが拡大する時代でしたから、運用も比較的簡単に
行えました。定期預金の利子ですら5%以上というのはザラで、株式や不動産のリター
ンというと、今では考えられないほどのものでした。、朝に買った不動産が、夕方に
は2倍に急騰していたという話もあったほどです
。このように、昔は運用について考える必要はほとんどない時代でした。しかし今は
どうか？デフレ・企業倒産・少子化・年金未加入などの諸問題により、全体のパイは
どんどん少なくなってきます。こうなってくると、全ての人間が安定的に年金を受け
取ることは、叶わなくなってきます。ケーキの奪い合いを想像してみてください。
ケーキはどんどん少なくなってきているのに、お腹をすかせた人間がどんどん増えて
きている。今はそんな時代です。そんな状況ですから、国や企業は個人の年金につい
て保証できなくなってきています。言い方は悪いで
すが、責任逃れのために確定拠出方年金を作り上げたということもできるでしょう。
以上がこの制度ができた経緯です。
次に、この制度が導入されることによって、我々の生活にどのような影響がおきるの
か？についてご説明します。先にも申しましたとおり、これからはパイの取り合いの
時代です。強い人＝資産運用の得意な人、は今まで以上の年金を受け取ることができ
るでしょうが、そうでない人は逆に目減りすることになります。個人的には、全体の
2割の人間が勝ち、残りの8割の人間が負けるという図式になると思います。もちろん
これは単なる予測ですし、その時代の法制度にもよりますので断言はできませんが、
株式市場ではこの傾向が顕著です。個人投資家の9割
が負け越しているとも言われているところです。1ヶ月で資産を半分にした人もいま
す。もし不安でしたら、私はいろいろ投資に役立つ情報を出品していますので、そち
らをご購入してください。また、相談も受け付けます。
加入できる人についてですが、ほとんど誰でも加入可能です。確定拠出方年金制度を
導入している会社にお勤めの方はもちろん、導入していな会社にお勤めの方でも、個
人の資格として加入できますし、自営業者の方でも加入可能です。
加入の手続きはすべて受付金融機関（郵便局を含む）が窓口となり、各種説明や書類
の受付を行います。
加入の申込みに必要な書類についても、各受付金融機関に用意されています。
加入時に、商品の選定・提示等を行う運営管理機関（東京三菱銀行やUFJ銀行など。
こちらで一覧が確認できます。http://www.npfa.or.jp/401K/ichitop.html）を指定
することになります。年金資産の運用は、運営管理機関の選定・提示した商品で行う
もので、運営管理機関の選定（運用商品の選定）にあたっては、あらかじめ十分な説
明をうけて、よく検討の上、選択をすることが重要です。 もし投資について不安が
ありましたら、私の別出品の情報をご購入ください。
勘のするどい方はもうお気づきだと思いますが、確定拠出方年金で運用したリターン
については、全くの非課税なんです。一部例外がありますが、ほとんどの方は全く非
課税です。（平成16年現在）
預貯金や投資信託にかかる税率は20%です。ネット証券や対面取引で投資信託を購入
し、利益がでたとしても、20%は国に持っていかれることになります。しかし、確定
拠出方年金で運用したリターンについては、全くの非課税になるんです。この制度を
広めたいとする政府の思惑が働いているんでしょう。
どんな商品が非課税になるか？ということですが、商品説明に記載のとおり、商品は
自分で選ぶことができません。あくまで金融機関が選定した商品に限ります。しか
し、有名どころは抑えられてますので、特に問題無いかと思います。
例としてUFJ銀行を運営管理機関に選んだとします。UFJ銀行のホームページの、確定
拠出方年金の項目に移動してみてください。そこに対象商品がラインナップされてい
ます。抜粋しますと、
-----定期預金-----
スーパー定期1年
スーパー定期3年
スーパー定期5年
-----保険-----
大同の積立年金 5年利率保証型
二ッセイ利率保証年金(5年保証／月設定)
日本興亜損保・積立傷害保険(5年)
日本興亜損保・積立傷害保険(10年)
-----投信-----
UFJパートナーズ＜DC＞TOPIX・ファンド*1
＜DC＞インデックスファンド225*2
シュローダーDCアクティブ日本株式
フィデリティ・日本成長株・ファンド
これだけの商品が非課税になるんです。
運営管理機関の選び方ですが、自分が気になる投信・保険を提供している機関を選ぶ
のが良い方法だと思います。探し方については、繰り返しになりますがこちらでしら
みつぶしに探してみてください。http://www.npfa.or.jp/401K/ichitop.html
たいていの金融機関では確定拠出方年金という項目があります。その項目をクリック
していただくと、運用商品一覧という項目がありますので、そこでどのような金融商
品が税金免除の対象になるかを調べることができます。
面倒な人はお近くの金融機関で聞いてみるのもいいでしょう。
もし何かありましたらお気軽にお願いします。
では頑張ってください。失礼致します。